なぜ?自信過剰の高齢ドライバー 衝撃データ…老いるほど強気「自分は大丈夫」

高齢になるほど自分の運転に自信過剰になる傾向があるようです。確かに長く生きている間で事故を一度も起こしていない人であれば、そうなってしまうのも致し方のないことなのかもしれません。ただ年々視界が悪くなったり、反射神経が鈍ったりすることにより、急なハンドル動作もできないのが事実です。自分が思っている以上に体は思うように反応できないのです。それを理解せずに気持ちだけが先へいく運転をしていると事故につながるというわけですね。最近では高齢者の運転事故が目立っていますが、本当は以前から事故は多かったのだと思います。ここ最近になってメディアが取り上げているので目立つように感じますが、本当であれば高齢者は運転免許を返上して、バスや電車などの交通機関を利用するのが一番安全ですね。

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自らの老いを認めたくないのか、それとも、本当に腕に自信があるのか-。高齢ドライバーによる事故が相次ぎ、社会問題となる中で、「自分は大丈夫だ」と自信を持つ高齢者が、年を重ねるごとに増えるとする衝撃のデータがあるのをご存じだろうか。60代、70代で5割、80代では6割を超える。一方で家族は運転能力の衰えを懸念し、意識の「ギャップ」は鮮明になっている。公共交通機関が手薄な地域では、生活の足として車が欠かせない現実も存在する。高齢ドライバーの対策は待ったなしだ。(細田裕也)

岩手県立大の元田良孝名誉教授(交通工学)らは平成20年、盛岡市に住む65歳以上の高齢ドライバーとその家族約1千人を対象に、安全意識などについてアンケートした。

《安全運転に自信はありますか》 この問いかけに対し、全体の55・4%が「ある」と回答。だが、年代別で区切ると、不可解な“逆転現象”が浮き彫りになった。それによると、「自信あり」と答えたのは、60代では53%だったが、70代で55・7%と微増し、最高齢の80代以上では63・2%に増加した。加齢による認知機能をはじめとした身体能力の低下は、科学的にも明らかになっている。にもかかわらず、老いれば老いるほど、自らの運転に自信を持つという傾向があるという結果が出たのだ。

一方で同居家族の不安は尽きない。調査では、80代以上のドライバーがいる家族の20%が「(運転が)とても不安」と回答。年代が上がるほど、家族の不安は大きくなっていた。こうした意識のギャップはなぜ生じるのか。元田氏は「運転に自信のない高齢者が免許を返納するため、自信のある高齢者しか残らないから数値が増えるとの説もあるが、私は違うと思う」と指摘。「やはり、自らの衰えを認めたくないから、強気な回答をするということだろう。私も65歳になり、高齢者の仲間入りをしたのでその気持ちはよく分かる」と語る。8年前の調査だが、傾向は今も変わらない。「各種の意識調査でも同様の結果が出ている」(元田氏)という。

高齢化に伴い、高齢ドライバーは今後も増える見通しだ。警察庁のまとめによると、65歳以上の運転免許保有者数は過去10年間で約730万人増加。昨年末時点では約1710万人にのぼる。認知症が原因とみられる高齢者の事故が相次いでおり、国は対策強化を急いでいる。来年3月には改正道交法が施行。検査で「認知症の恐れ」と判定された75歳以上の運転者全員には、医師の診断が義務付けられ、そこで認知症と診断されれば免許停止か取り消しとなる。とはいえ、多数を占める健康な高齢ドライバーにとって、「窮屈な時代」になったのは想像に難くない。今後もハンドルを握り続けたいと考える高齢者は関西でも多く、各地の自動車教習所で開かれる高齢者講習は盛況となっている。

講習を週5回開いている泉北自動車教習所(堺市南区)では、11月末時点で75歳未満を対象とした講習は来年の3月下旬、同75歳以上は4月上旬にならないと受講できない状況だ。講習は1日に2回、一度に10人前後が受講できるというが、それでも4カ月先まで予約が埋まっているのだ。教習所の担当者は「(坂道の多い)堺市南区は車がないと移動が厳しい場所だけに、関心が高いのでは」と分析する。箕面自動車教習所(大阪府箕面市)でも、週3回程度行われている高齢者講習が人気。75歳未満の講習は3月上旬、同75歳以上でも4月下旬まで予約がとれない状況という。

高齢ドライバーの事故を防ぐための技術開発はどこまで進んでいるのか。自動ブレーキ機能や衝突警報を備えた車はすでに実用化されているが、急ピッチでの研究・開発が進むのが「完全自動運転車」だ。ハンドルやブレーキ、アクセルを運転手が操作しなくても、安全に走行することができる。車載カメラやレーダーを駆使し、周囲の車や歩行者、信号の状況を認識。衛星利用測位システム(GPS)を利用し、目的地まで安全に走行するシステム。運転席に座った高齢者の体調が急変したり、居眠り状態になったりしたとしても事故を回避できる。

完全自動運転車の販売開始目標について、経済産業省は当初の平成37年から数年程度前倒しする方針を明示した。さらに32年の東京五輪・パラリンピックの開催を見据え、この技術を導入したバスの自動運転は五輪開催年よりも前に実現する見通しだ。高齢ドライバーの意識を研究した元田氏は、こうした新技術が、さまざまな意味での“救世主”になると考える。

「『これまでの習慣を変えたくない』『バスや電車に頼る不便な生活はいやだ』との理由から、何歳になっても運転にこだわる高齢者は必ずいる。運転が生きがいになっている人もいるはずだ」と元田氏。しかし、そうした高齢者の運転を危険視する声は社会に根強く、「どこかで折り合いをつける必要があった」と指摘する。自動運転技術であれば、「自分のペースで運転したい」という高齢者の思いをかなえるだけでなく、安全面での課題もクリアできるはずだ。元田氏は「現行のオートマッチク車限定免許のように、高齢者向けに、自動運転車限定の免許をつくるなどの対策も必要ではないか。悲惨な事故を防ぐためにも技術開発が急がれる」と話している。

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